貯金は毎月、計画的に行っていくことで効率よく進めることができます。それに加えて、毎月の具体的な貯金額も決めておくとより楽です。
貯金は生活費が余ったら行うとか、お金があるときに適当に貯めていけばいいやと思っている人もいるかもしれません。
しかし、それでは「結局今月も貯金できなかった」という状態にしかならないことが多いです。
今回は毎月の貯金額を設定し、効率よく貯金を進めていく方法を紹介します。また、収入や家族構成などといった条件の違いも挙げ、貯金額の望ましい目安をお教えします。
貯金は長期戦なので、毎月の積み重ねが非常に大切です。途中で予定外の事態が発生しても大丈夫であるように、この記事で知識を増やしておきましょう。
Contents
毎月の貯金目安はどのくらい？手取り収入から考える、貯金の基本
まずは現在の手取り収入から、毎月いくら貯金するべきかを考えましょう。
日々の生活も貯金と同じくらい大切ですから、毎月の貯金額は生活費を十分に確保できる割合で設定する必要があります。
毎月の貯金額は「収入の1割」が基本
毎月の貯金額の目安として、よく言われるのが「手取り収入の1割」です。
収入の額がいくらであってもわかりやすく、そして生活費に影響しにくいので貯金額に設定しやすいのです。
少なく感じる人もいるかもしれませんが、まずは「この金額で長く続けられるかどうか」を重要視することをおすすめします。
お金が足りずに泣く泣く貯金額を減らすより、少額から始めて慣れたら貯金額を増やすほうが楽で、かつ挫折しにくくなります。
収入の1ヶ月分を貯めることを最初の目標に
手取り収入の1割を貯めていくと、10ヶ月で貯金額が1ヶ月分の収入額と同じになります。
貯金を始めたばかりの人は、まず収入の1ヶ月分を貯めることを目標にしてみましょう。
普段の生活費とは別に収入1ヶ月分のお金があると考えると、気持ちの面で余裕が生まれます。
同時に、さらに貯金を増やそうというモチベーションにもつながるでしょう。
なお、ボーナスがある人や1割以上貯金できる余裕がある人ならば、もっと早いペースで同じ額を貯めることができます。
半年分の生活費を貯められれば、とりあえず安心
貯金額が収入の1ヶ月分に届いたら、次に目標にしてほしいのが「半年分の生活費」です。
よく、「いざというときのために備えを」と言いますが、貯金の場合は半年分の生活費に相当する額があれば安心と言われています。
病気やケガによる休職、リストラなどは給付金を請求できる場合もありますが、実際に支給される金額は普段の生活費より少ない可能性があります。
その他にも大型家電が壊れて買い替えの必要が生じるなど、まとまったお金が急に必要になる機会は意外とあるものです。
なるべく、常に生活費半年分のお金は確保しておくようにしましょう。
ライフステージが変化したら貯金額の見直しを！家族構成別・おすすめの貯金割合
毎月の貯金額を設定しても、時によって貯金のペースは変わります。
特に結婚したり子どもが生まれたりといった、家族構成の変化は大きく影響します。
すでに世帯を持っている人はもちろん、今はシングルという人も先のことを見据えて、これから貯金のペースがどのように変化していくかを知っておきましょう。
シングルの場合
シングルの人は、貯金をするには一番有利です。親や兄弟の扶養義務がある場合などを除けば、稼いだお金が全て自由に使えるからです。
- 一人暮らしの人は、家賃で大幅に生活費がかかるため貯金がしづらいかもしれませんが、最低でも月収の1割、可能であれば2割貯めることを目標にしましょう。
- 実家暮らしの人は家賃がかからないぶん、月収の3〜4割を目標にすることをおすすめします。
もし、家にお金を入れていて貯金にそこまで捻出できないという場合は、毎月のお金の使い方を見直すか、または家族と話し合ってみましょう。
今後、どのような生き方を選ぶとしても、まとまった出費が発生する機会はほぼ確実に訪れます。
結婚するかもしれませんし、もしかしたら単身でマンションを購入するかもしれません。
貯金は始めるのが早ければ早いほどたくさん貯められ、目標金額を達成するのも楽です。できれば20代のうちから、貯められる体制を作っていきましょう。
夫婦2人暮らしの場合
子供のいない夫婦2人暮らしの世帯も、貯金には有利です。人によっては生活費が一緒になることで、シングルのときより貯金がしやすくなることもあります。
もし、子どもを持つことを考えているなら、なるべくそれまでの間にペースを上げて貯金しておくのが望ましいです。
- 専業主婦の世帯は、月収の3割を貯金の目標にしましょう。
- 共働きの世帯は、月収の4割を貯金するのがおすすめです。
子どものいる世帯
子どものいる世帯は日々の子育てや教育にお金がかかり、貯金はしづらくなります。
それでも、月収の2割は貯金できるようにしてみましょう。
教育費が一番かかるのは、子どもが大学や専門学校に入ったときです。
このときは日々の生活費をやりくりするのに精一杯で貯金がほとんどできない、ということもあるかもしれません。
つまり、貯金は子どもが進学するまでにある程度の目標額を達成しておくのが望ましいのです。
お金の貯め方にひと工夫。毎月の貯金をもっと効率的に進めよう
毎月コツコツと貯金をしていても、時に生活費を圧迫する出費が発生したり、貯金を切り崩さなければいけなくなったりすることがあります。
最後に、そのようなときに焦らないで済むための予防策を紹介します。特に貯金を始めるのが遅かった人や、これまで貯金が苦手だった人は必見です。
ボーナスは半分に分けて貯金と予備費に
ボーナスがある人は半分を貯金し、半分を予備費にしましょう。
貯金にはもっと多くの割合を回したほうがいいように感じますが、実は予備費を確保したほうが貯金はうまくいきやすくなります。
予備費は例えば冠婚葬祭や旅行、家電の買い替えなど、日頃の生活費ではまかないきれない出費にあてるためのもので、これがあることによって貯金を切り崩さないで済むというメリットがあります。
せっかく貯めてきたお金を少しずつ引き出していると、いつのまにかマイナスになってしまう可能性がありますし、貯金を続けていくモチベーションも下がります。
貯金用のお金は口座に入れたら基本的には引き出さず、増えていくだけの状態にしましょう。
マイホームと老後の資金は財形貯蓄を活用する
ご自身の職場に財形貯蓄制度がある場合は、その活用もおすすめです。
給与から天引きされるので、日頃つい浪費してしまう人や、お金を自身で管理するのが面倒な人にとっては非常に有効な貯金の方法です。
財形貯蓄は3種類ありますが、ここでおすすめするのは住宅購入のための資金を貯める「住宅財形」と、老後資金を貯める「年金財形」です。
この2つは、合わせて550万円までの利子にかかる税金が非課税となります。貯める目的がはっきりしているのであれば、利用を検討してみましょう。
教育費はさまざまな制度を活用して貯める
「1人の子どもが大学を卒業するまでに最低1000万円はかかる」と言われている教育費ですが、その貯め方としてまずは児童手当を全額貯金することをおすすめします。
基本的に第1子と第2子の場合、0歳〜3歳未満が毎月15000円、3歳〜中学校卒業まで毎月10000円が支給されます。これを全額合わせると1人あたり198万円になります。
それに加え、教育費は学資保険やジュニアNISA（未成年向けの少額投資非課税制度）などを利用すると効率よく貯めることができます。
この2つは支払った一部の金額が非課税になったり、所得税や住民税の控除対象になったりと税制面でのメリットが得られます。
ただし多少のリスクを伴うため、内容をよく調べてから利用しましょう。
貯金は何年・何十年と続くものだから「毎月貯金」で計画的に
貯金は手取り収入の1割を貯めることを基本として毎月続けていくと、自分なりのペースをつかんで確実に貯金額を増やしていくことができます。
老後まで何十年と貯金を続けていく中では、家族構成の変化などで思うように貯金が進まない時期が出てくることも考えられます。
しかし、「毎月貯金をする」というスタンスは崩さないで済むようにしましょう。
また、自分だけで貯金を管理していくのは不安であるとか、必要な時期に必要な額を用意できそうにないなどといった場合は、保険商品や職場の貯蓄制度を利用して貯金の効率を上げることも必要です。
貯金の仕方や利用する制度はたくさんあります。「毎月貯金」をベースに、あなたやご家庭に合った貯金の方法を見つけて目標額を達成してください。
